シャウエッセン、117gから107gへ実質値上げ 参考価格702円は据え置き、1本の重量は増加

皿に盛られた、フライパンで焼いた日本ハムのシャウエッセン ビジネス

トップ画像:Quercus acuta / Wikimedia Commons / CC BY-SA 4.0

日本ハムは10月5日、ソーセージ「シャウエッセン」のリニューアルを発表しました。主力の2束商品は、1パック117gから107gへ内容量を変更。2パックの参考小売価格は税込702円を据え置く一方、1本あたりの重量を増やします。「全体の量は減るのに、1本は重くなる」という変更について、公式発表と報道をもとに、容量、価格、背景を整理します。

何が変わる? 117g×2パックから107g×2パックへ

日本ハムの公式発表が示した対象は、主力商品であるシャウエッセン2束です。従来の117g×2パックを107g×2パックに変更し、商品概要には参考小売価格702円(税込)、冷蔵10℃以下、賞味期限30日、全国の量販店などで販売すると記載しています。

TBS NEWS DIGの10月5日付報道によると、新規格は10月1日の納品分から。参考小売価格は従来と同じ702円で、内容量を減らす実質値上げとなります。発表日と納品開始日が異なるため、「10月5日から初めて切り替わる」という意味ではありません。

同時に、会社は1本あたりの重量を増やすと説明しました。袋全体の重量と、個々のソーセージの重量は別の数字です。今回公表された117gから107gへの変更は、1本の重さではなく1パックの内容量を指します。

数字で比較:容量は約8.5%減、100gあたり参考価格は約9.3%増

  • 1パック:117gから107gへ。10g減少。
  • 2パック合計:234gから214gへ。20g減少。
  • 内容量の減少率:20÷234×100で約8.5%。
  • 100gあたりの参考価格:従来は702÷234×100で300円、新規格は702÷214×100で約328円。
  • 同じ参考価格での重量単価の上昇率:234÷214−1を百分率にすると約9.3%。

以上は、発表された重量と参考小売価格を使った本記事の計算です。容量の減少率と、同じ金額で買う場合の重量単価の上昇率は、計算の基準が違うため同じ割合にはなりません。店頭の実売価格を調べた数字ではなく、参考価格が同じ場合の比較です。

買い物で新旧を比べる際は、まずパッケージの内容量表示を確認し、実際の販売価格と組み合わせると比較できます。今回の発表は主力の2束商品についてのもので、ブランド全商品の容量や価格が一律に変わるという発表ではありません。

なぜ変更? 原材料、包装資材、物流、エネルギーのコスト上昇

日本ハムは、原材料価格に加え、包装資材、物流、エネルギーのコスト上昇を背景として挙げています。内容量を維持するため取り組んできたものの、物価高騰を受けて今回の変更に至ったと説明。容量を減らすことを公表したうえで、1本の重量増と食べ応えを訴える広告を展開します。

FNNプライムオンラインとTBS NEWS DIGは、シャウエッセンの実質値上げが2022年10月以来と報じています。ただし、今回の公式発表には1本の具体的な重量や増加率は示されていません。本記事では、袋の総重量から1本の重さを逆算せず、会社が明示した「1本あたりの重量を増やす」という範囲で整理しています。

1985年に誕生、2022年には包装も変更

公式のブランド史によると、シャウエッセンは1985年2月に誕生し、2025年2月に発売40周年を迎えました。商品ページでは、あらびきの豚肉を天然の羊腸に詰めたウインナーと説明されています。食感や音を伝える広告も、長く続くブランドの特徴です。

過去には2022年2月、袋の上部を束ねた巾着型からエコピロタイプへ包装を変更しました。この包装変更と、今回の1パックあたりの容量変更は、それぞれ別の出来事です。ブランドの歩みでは、商品だけでなく、その見せ方や包装も変わってきたことが分かります。

新CMは10月5日公開、公式投稿で変更内容を案内

新TVCM「ぱっつんぱっつん」篇は10月5日から放映。公式発表で案内された日本ハムのYouTube動画では、新しいシャウエッセンを作る試作現場を舞台にしています。新聞、屋外広告、店頭ポスター、公式SNSでも今回の変更を伝えます。

シャウエッセン公式Xも、日本時間10月5日8時11分の投稿で、内容量を減らすことと1本の重量を増やしたことを説明し、当日の新聞広告を紹介しました。新規格を見分ける具体的な手がかりは、107g×2パックという容量表示です。今後の買い物では、1本の印象と袋全体の量を分けて見ながら、店頭の表示を確認すると今回の変更を捉えやすくなります。

参照した情報源

記事内の情報は2026年10月5日17時時点のものです。

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